1. 2026年の採用市場トレンドと手法変化の背景
採用手法を選定する前に、まず「なぜ今、従来の手法が通用しなくなっているのか」という市場環境の構造変化を理解する必要があります。
「超・売り手市場」の常態化と労働人口の減少
厚生労働省の発表によれば、2025年11月時点の有効求人倍率は1.18倍で推移しており、職種別に見るとIT・技術職や専門職ではさらに倍率が跳ね上がっています。
さらに長期的な視点では、日本の総人口は2065年に4000万人を下回ると予測されており、労働力不足は一時的な現象ではなく、恒久的な経営課題です。この環境下では、企業が求職者を選ぶのではなく、「求職者に選ばれる」立場へとパワーバランスが完全に逆転しています。
採用コストの高騰と「採用単価」の上昇
人材獲得競争の激化は、採用コストの直接的な増加を招いています。2024年の中途採用実績調査によると、1社あたりの採用費用総額は平均650.6万円に達し、前年比で約20万円増加しました。特に、採用難易度の高いエンジニアやミドルマネジメント層においては、紹介手数料の高騰やダイレクトリクルーティングのデータベース利用料が企業の収益を圧迫しています。
「転職潜在層」へのアプローチが勝負の鍵
転職サイトやハローワークに登録している「顕在層(今すぐ転職したい人)」の奪い合いはレッドオーシャン化しています。そのため、2025年以降の主要トレンドとして、「転職潜在層(良い話があれば検討したい人)」 へのマーケティングが重要視されています。SNS、オウンドメディア、そして社員のネットワーク(リファラル)を活用し、転職市場に出てこない優秀層といかに接点を持つかが、採用成功の分水嶺となります。
2. 【徹底解説】代表的な採用手法13選の特徴・費用・メリット
ここでは、現在日本国内で利用可能な主要な採用手法を13種類に分類し、それぞれのメカニズム、最新の費用相場、そしてどのような企業に向いているかを詳細に解説します。
1. 求人サイト(求人広告メディア)
Web上の求人メディアに広告掲載料を支払い、求職者からの応募を待つ、最も伝統的かつ一般的な手法です。
概要とメカニズム
企業は掲載期間(2週間〜4週間が一般的)と表示順位(プラン)に応じた掲載料を支払います。マイナビ転職やdoda、エン転職などの総合型から、業界特化型まで多岐にわたります。
費用相場
20万円〜120万円/1掲載。 掲載プランやオプション(スカウトメール通数、バナー広告など)により変動します。
メリット
- 圧倒的な認知獲得
大手メディアの集客力を利用し、短期間で多数の「顕在層」に情報を届けられます。 - スピード
原稿さえ完成すれば、最短数日で掲載を開始できます。
デメリット
- 掛け捨てリスク
採用の成否に関わらず掲載費が発生するため、応募ゼロでもコストがかかります。 - 埋没リスク
人気企業や大量募集企業と同じフィールドで比較されるため、知名度の低い企業は埋もれやすくなります。 - 最近の傾向
単なる掲載だけでなく、登録者データベースへのスカウト配信機能がセットになったプランが主流化しています。
2. 人材紹介(転職エージェント)
採用要件を伝えたエージェント(キャリアアドバイザー)から、条件に合致する候補者の紹介を受ける成果報酬型の手法です。
概要とメカニズム
エージェントが企業と候補者の間に入り、マッチングから面接調整、条件交渉までを代行します。
費用相場
理論年収の30%〜35%(完全成功報酬)。
例:年収600万円の人材を採用した場合、約210万円の手数料が発生します。
メリット
- 初期費用ゼロ
採用決定まで費用が発生しないため、財務的なリスクが低いです。 - 工数削減
書類選考や日程調整を代行してもらえるため、人事のリソースが不足している企業に最適です。 - 非公開求人の対応
競合に知られたくない重要ポストの採用にも適しています。
デメリット
- 採用単価が高い
複数名採用する場合、コストが膨大になります。 - 推薦のコントロールが困難
エージェント側の判断に依存するため、自社の魅力が候補者に正しく伝わらない場合や、紹介が後回しにされるリスクがあります。
3. ダイレクトリクルーティング(スカウト型採用)
企業が人材データベースにアクセスし、候補者を検索して直接スカウトメールを送る「攻め」の手法です。ビズリーチやdodaダイレクトなどが代表的です。
概要とメカニズム
「待ち」の求人広告とは対照的に、企業側からアプローチします。開封率を高めるための文面作成や、ターゲット選定が重要です。
費用相場
データベース利用料(数十万円〜)+ 成功報酬(年収の15%〜)、または通数課金型などサービスにより多様。
メリット
- 潜在層の発掘
エージェント経由では出会えない、転職意欲がまだ低い優秀層にもアプローチ可能です。 - 採用力の強化
自社の言葉で直接口説くため、熱意が伝わりやすく、入社意欲を高められます。
デメリット
- 運用負荷が高い
候補者選定、文面カスタマイズ、返信対応など、人事担当者に多大な工数とスキルが求められます。 - スカウト疲れ
人気の候補者には大量のスカウトが届くため、返信率は数%〜10%程度に留まることが一般的です。
4. リファラル採用(社員紹介)
自社の社員に知人や友人を推薦・紹介してもらう手法です。信頼関係をベースにしているため、マッチング精度が極めて高いのが特徴です。
概要とメカニズム
「縁故採用」とは異なり、通常の選考プロセスを経て合否を判断します。社員がリクルーターとなり、自社の魅力をリアルな言葉で伝えます。「Refcome」のような専用ツールを用いることで、制度の周知や活動の可視化を行います。
費用相場
- インセンティブ(紹介謝礼)
数万円〜数十万円/人 + ツール導入費(月額固定など)。 外部への紹介手数料が不要なため、採用単価を大幅に圧縮できます。
メリット
- 圧倒的な定着率
採用媒体経由と比較して、定着率が2倍以上高いというデータがあります。 - 潜在層へのリーチ
転職市場に出ていない「信頼できる人材」にアクセスできます。 - 選考辞退率の低さ
社員を通じて内情を知っているため、ミスマッチが起きにくく、内定辞退率も低水準です。
デメリット
- 即効性の欠如
社員の認知と協力を得るための文化醸成に時間がかかります。 - 人間関係への配慮
不採用時のフィードバックなど、紹介してくれた社員と候補者の関係性に配慮が必要です。
関連記事:リファラル採用とは?基本的な仕組みからメリット・デメリット、事例までを解説
5. 求人検索エンジン(アグリゲーションサイト)
Indeedや求人ボックス、Googleしごと検索など、Web上のあらゆる求人情報をクローリングして表示する検索エンジンです。
概要とメカニズム
求職者がキーワード(例:「営業 東京 年収600万」)で検索した結果に表示されます。
費用相場
無料掲載枠あり。有料枠は「クリック課金型(CPC)」が主流で、1クリックあたり15円〜1,000円程度。
メリット
- 圧倒的なトラフィック
月間利用者数が多く、広範な求職者にリーチできます。 - 柔軟な運用
予算上限を設定でき、効果を見ながらリアルタイムで入札額を調整できます。
デメリット
- 運用スキルが必要
適切なキーワード選定や入札単価の調整を行わないと、効果が出ないか、予算を無駄に消費します。 - 情報の陳腐化
常に最新の情報に更新し続けないと、表示順位が下がります。
6. ソーシャルリクルーティング(SNS採用)
X(旧Twitter)、Instagram、LinkedIn、Facebook、TikTokなどのSNSプラットフォームを活用した採用活動です。
概要とメカニズム
企業アカウントでの発信だけでなく、社員個人のアカウントを通じた発信も含まれます。DM機能を使って直接スカウトを送ることも可能です。
費用相場
アカウント運用は無料。SNS広告を出稿する場合は広告費が発生。
メリット
- カルチャーの伝播
写真や動画を通じて、求人票では伝えきれない「職場の雰囲気」や「社員の人柄」をリアルに発信できます。 - 若年層との親和性
デジタルネイティブ世代にとって、SNSは情報収集のメインチャネルであり、接点を持ちやすいです。
デメリット
- 長期戦
フォロワーを増やし、エンゲージメントを高めるには長い時間と継続的な投稿が必要です。 - 炎上リスク
不適切な発信がブランド毀損につながるリスクがあり、リテラシー教育が必須です。
7. オウンドメディアリクルーティング
自社の採用サイトやブログ(オウンドメディア)を構築し、SEO対策やコンテンツ発信を通じて求職者を集める手法です。
概要とメカニズム
「社員インタビュー」「プロジェクト秘話」「福利厚生の解説」など、自社の魅力を深掘りしたコンテンツを発信します。
費用相場
サイト制作費(10万円〜数百万円)+ コンテンツ制作費・サーバー代。
メリット
- 情報量の無制限化
文字数やフォーマットの制限がなく、自社の魅力を余すところなく伝えられます。 - 資産化
作成したコンテンツはWeb上に残り続け、長期間にわたり集客効果を発揮します。
デメリット
- 集客の難易度
サイトを作っただけでは人は来ません。SEO対策やSNSからの流入経路設計が必要です。 - 制作リソース
質の高い記事を継続的に作成するための体制が必要です。
8. アルムナイ採用(カムバック採用)
一度退職した元社員(アルムナイ)を再雇用する手法です。近年、組織の流動化に伴い注目されています。
概要とメカニズム
退職者ネットワーク(アルムナイ・コミュニティ)を形成し、定期的な情報発信やイベントを通じて再入社を促します。
費用相場
システム利用料やイベント運営費程度。採用手数料は発生しません。
メリット
- 即戦力性
業務内容や企業文化を既に理解しているため、オンボーディング(教育)コストがほぼゼロです。 - 高い定着率
退職理由や他社の環境を知った上で戻ってくるため、納得感が高く再離職しにくい傾向があります。
デメリット
- 退職時の関係性
良好な関係で退職していることが前提となります。 - 既存社員への配慮
出戻り社員の待遇やポストについて、既存社員が不公平感を持たないよう調整が必要です。
関連記事:アルムナイとは?注目される背景からメリット・デメリットまで徹底解説
9. タレントプール採用
過去の応募者、イベント参加者、SNSのフォロワーなどの情報をデータベース化し、中長期的に関係を維持(ナーチャリング)して採用につなげる手法です。
概要とメカニズム
「今は転職のタイミングではないが、将来的に興味がある」という層をプールし、定期的にメルマガやイベント案内を送ります。
費用相場
タレント管理システム(ATS)の費用。
メリット
- 機会損失の防止
その時点では縁がなかった優秀な人材を、タイミングが合った時にスカウトできます。 - 競合排除
他社がアプローチする前に、自社のプールから一本釣りできます。
デメリット
- 管理工数
データの更新や定期的なコミュニケーションを怠ると、プールが形骸化します。
関連記事:リファラル採用の新手法「タレントプール」の活用ポイント
10. ヘッドハンティング(エグゼクティブサーチ)
経営層や高度な専門職など、特定のエグゼクティブ層をターゲットに、プロのヘッドハンターが引き抜きを行う手法です。
費用相場
着手金(リテーナー)+ 成功報酬(年収の30%〜50%以上)。総額で数百万円〜一千万円単位になることもあります。
メリット
- 最高レベルの人材
市場に絶対に出てこない、競合他社のエース級人材を獲得できる可能性があります。
デメリット
- 高コスト・長期戦
候補者の説得に数ヶ月〜1年以上かかることも稀ではありません。
11. ハローワーク(公共職業安定所)
国が運営する職業紹介事業です。
費用相場
完全無料。
メリット
- コストゼロ
予算が全くない場合でも採用活動が可能です。 - 地域密着
地元志向の強い人材や、実務経験豊富なシニア層の採用に強みがあります。
デメリット
- 手続きの煩雑さ
求人票の作成や変更に所定の手続きが必要です。 - ターゲットの偏り
Web系やハイクラス層の利用者は少なく、若手の集客には苦戦する傾向があります。
12. 採用イベント・ミートアップ(オンライン/オフライン)
合同企業説明会や、自社主催の勉強会、ハッカソンなどを通じて候補者と接触する手法です。
費用相場
出展料(数十万円〜)または会場費・運営費。
メリット
- 大量接触
一度に多数の候補者と直接対話し、熱量を伝えられます。 - 動機づけ
選考前のカジュアルな段階で企業の雰囲気を伝え、志望度を醸成できます。
デメリット
- 準備負荷
コンテンツ企画、集客、当日の運営に多大なリソースがかかります。 - 歩留まり
イベントに参加しても、実際の応募に至らないケースも多いです。
13. 紹介予定派遣
まずは派遣社員として受け入れ、一定期間(最長6ヶ月)就業した後に、本人と企業の双方が合意すれば直接雇用(正社員・契約社員)に切り替える手法です。
費用相場
派遣期間中の料金(時給×係数)+ 直接雇用時の紹介手数料(年収の20〜30%程度)。
メリット
- 見極め期間
実際の働きぶりやスキル、カルチャーフィットを確認してから採用できるため、ミスマッチのリスクを最小化できます。
デメリット
- 候補者の限定
正社員希望者は派遣期間を嫌う場合があり、母集団が限られることがあります。
▼採用手法13選の比較

3. 失敗しない「採用手法」の選び方・戦略マトリクス
これだけの手法がある中で、自社に最適なものをどう選ぶべきでしょうか。
重要なのは「コスト」「スピード」「質(ターゲット)」の優先順位を明確にすることです。ここでは3つの典型的なシナリオに基づき、推奨される「採用ミックス」を提案します。
シナリオA:予算は限られているが、採用単価を下げたい
スタートアップや中小企業など、潤沢な採用予算がない場合の戦略です。
【本命】リファラル採用 + ハローワーク + SNS
- 戦略
まずは外部コストのかからない「リファラル採用」を最優先チャネルとして設計します。社員へのインセンティブは採用成功時のみで良いため、余分なコストが発生しません。並行して、無料のハローワークと、手間はかかりますが資産になるSNS発信を地道に行います。 - ポイント
リファラル採用は一朝一夕では成果が出ないため、中長期的な視点で「紹介したくなる会社作り」に取り組む必要があります。
シナリオB:欠員補充で、とにかくスピード重視
急な退職やプロジェクト発足により、1〜2ヶ月以内に人を採らなければならない場合の戦略です。
【本命】求人サイト + 人材紹介(エージェント)
- 戦略
時間をお金で買うフェーズです。即効性のある求人サイトで広く告知しつつ、エージェントにも声をかけ、登録済みの候補者を即座に紹介してもらいます。 - ポイント
エージェントには「優先度の高さ」を伝え、選考フィードバックを即日行うなど、スピード感を持った対応で他社に競り勝つ必要があります。
シナリオC:市場に少ない「ハイクラス・専門職」を採りたい
エンジニア、DX人材、マネージャーなど、待っていても応募が来ない層を狙う戦略です。
【本命】ダイレクトリクルーティング + リファラル採用
- 戦略
転職市場に出てこない層にアプローチする必要があります。スカウトメールで個別に口説きつつ、現場社員の人脈(リファラル)をフル活用します。「類は友を呼ぶ」で、優秀なエンジニアの周りには優秀なエンジニアがいる可能性が高いためです。 - ポイント
現場社員を巻き込み、勉強会やミートアップを通じて接点を持つ「タレントプール」的な動きも有効です。
4. なぜ今、「リファラル採用」が最強のソリューションなのか
数ある手法の中で、今後のトレンドとして最も重要視すべきなのが 「リファラル採用」 です。
なぜなら、現代の企業の3大課題である「採用コスト削減」「定着率の向上」「潜在層へのリーチ」を同時に解決できる唯一の手法だからです。
データが証明する「圧倒的な定着率」と「マッチング精度」
リファラル採用の最大の強みは、入社後のミスマッチが極めて少ないことです。 株式会社ウィルオブ・パートナーの調査データによれば、以下の事実が判明しています。
- 定着率は他手法の約2倍
入社1年後の定着率が90%以上である企業の割合は、リファラル採用が26.9%に対し、求人媒体やエージェントは約11〜12%に留まります。 - 選考辞退率の低さ
選考途中での辞退率が10%未満の企業が41.0%に達しており、候補者の志望度と誠実さが高いことがわかります。
これは、社員が自社の「良い面」も「大変な面」もリアルに伝えた上で紹介するため、候補者が納得して入社を決める(リアリティ・ショックがない)ことに起因します。
採用コスト構造の抜本的改革
エージェント経由で年収600万円の人材を1名採用すると、約200万円の手数料が社外流出します。
一方、リファラル採用であれば、紹介してくれた社員に支払うインセンティブ(数万円〜数十万円)と、会食費などの実費のみで済みます。
例えば、年間10名をエージェントからリファラルに切り替えるだけで、数千万円規模のコスト削減が可能になります。浮いた予算を、既存社員の待遇改善や教育費に回すことで、さらに組織が強くなるという「正のサイクル」を生み出せます。
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5. リファラル採用成功のカギは「文化」と「ツール」
リファラル採用は強力ですが、「社員に『誰か紹介して』と声をかけるだけ」では絶対にうまくいきません。成功には、科学的なアプローチと仕組みが必要です。
よくある失敗パターンは「社員の負担を無視」
「どんな人を紹介すればいいかわからない」「紹介の手続きが面倒」「不採用になったら気まずい」
これらは社員が紹介を躊躇する三大要因です。これらを解消せずに発破をかけても、社員は疲弊するだけです。
成功への3ステップ
Step 1: 募集要項の噛み砕き
「営業募集」ではなく「〇〇社の競合製品を扱った経験がある人」など、社員が友人の顔を思い浮かべやすい具体的な要件に落とし込みます。
Step 2: プロセスの簡略化
専用アプリやツールを導入し、SNSで簡単に求人をシェアできる、URLを送るだけで紹介が完了するなど、社員の手間を極限まで減らします。
Step 3: 称賛とフィードバック
紹介に至らなくても、協力してくれた行動自体を称賛する文化を作ります。また、紹介状況のデータ分析を行い、ボトルネックを解消します。
また、Refcomeのような専用ツールを活用することで、これらのプロセスを一元管理し、人事の負担を減らしながら社員の協力を最大化することが可能です。 ツール導入については、以下の記事も参考にしてください。
関連記事:【2026年版】リファラル採用おすすめツール9選!選び方と成功事例を紹介
6. まとめ:2026年の採用戦線を勝ち抜くために
2026年の採用市場は厳しさを増していますが、悲観する必要はありません。
「求人広告を出して待つ」という古いパラダイムを捨て、自社の課題に合わせた最適な手法を選択し、戦略的に実行することで、優秀な人材は必ず獲得できます。
これからの人事は、単なる「採用担当」ではなく、組織の未来を作る「マーケター」であり「プロデューサー」です。まずは最も信頼性が高く、コストパフォーマンスに優れたリファラル採用の仕組み化から、組織変革の第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。
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